新型コロナウイルスとの闘いは長期戦の様相を呈しています。2020年はテレワークの導入が一気に進みました。これは新型コロナウイルスの影響により、企業や個人が通常のオフィスワーク主体の労働形態からテレワーク（リモートワーク、在宅勤務）への対応を余儀なくされたためです。そして、2021年以降もテレワークを継続、拡大する方針を示している企業や組織が少なくありません。

一方、セキュリティの強固なオフィスの外で作業する場合、一般に情報漏えいやマルウェア感染などのリスクが高まります。パソコンやスマホ、ネット利用時における仕事とプライベートの境界があいまいになり、私用端末の業務利用や、業務用端末のプライベート利用を行ってしまうことが一因です。また、公共のワークスペースでの勤務ではセキュリティに不備のある公衆Wi-Fiや偽のアクセススポットに接続してしまい、悪意を持った第三者に通信内容を盗み見られてしまうといったことも起こり得ます。加えて、物理的な盗み見や盗み聞きなどの危険性もあります。

2021年は在宅勤務において利用されるホームネットワークへの侵入やクラウドサービスアカウントの乗っ取りを足がかりとした企業内ネットワークへの攻撃が活発化する可能性が指摘されています。そのため、業務用端末をホームネットワークで利用している場合、同じネットワーク上に存在する機器やネットワークそのものへの対策が欠かせません。特に外部のネットワーク（インターネット）とホームネットワークの出入口であるホームルータのセキュリティを確保することは基本対策の1つです。たとえば、攻撃者はセキュリティに不備のあるホームルータや、それにつながるパソコン、スマホ、タブレットなどを介してホームネットワークに侵入し、勤務先や取引先への攻撃の踏み台にする可能性もあります。実際、ある国内企業の従業員がリモートで接続していた業務利用が許可された私用端末を足掛かりに、社内システムに不正アクセスされたことが昨年公表されています。在宅勤務者はホームネットワーク上のすべての機器を適切に保護する必要があると同時に、企業側も自社のセキュリティの一環として在宅勤務者を支援する対応が求められるようになるでしょう。

利用する機器やネットワークのみならず、クラウドサービスの認証情報（ID、パスワード）を詐取しようとする攻撃にも注意が必要です。システム管理部門やサービス事業者を装ったメールや電話を安易に信用しないことです。情報の詐取以外にもマルウェア（ウイルスなど不正なプログラムの総称）感染を狙った不正メールによる攻撃も継続しており、自身の端末から感染を広げないよう一人ひとりのセキュリティに対する意識醸成が欠かせません。

テレワーク勤務者にとって重要なことは、勤務先が定めるガイドラインやポリシーに従って行動することです。自宅や公共の場でのパソコン作業、私用の端末とインターネットサービスの業務利用、企業内ネットワークへのアクセス、OSやソフトの更新、公衆Wi-Fiの利用などについての規定を確認しておきましょう。また、家庭内であっても家族が誤って業務用端末を操作してしまったり、機密情報を共有してしまったりしないよう、配慮や対策を欠かさないようにしてください。

テレワーク用のソフトやアプリの脆弱性が狙われる